学習内容大幅削減に問題の根源が
ここまで学習内容の削減や学力低下が顕著になった原因は、つきつめると「日本はもう十分豊かになったのだから、あくせく頑張ることはない」という教育課程審議会の見解に象徴されます。
自然科学者の意見が軽視され、文化人の意見が主に採り入れられたことが要因とも思われます。
学習内容削減による小・中学生の学力低下
自然科学が世界的な尺度で、国際競争にさらされ、日本はそれぞれの分野でトップ、あるいはトップグループを堅持して、国際賭争に打ち勝ってきたからこそ、経済大国にまで発展できたこと、そして国際競争力を支えてきた理数教育の優秀性を堅持し続けなければならないことを、まったく理解していないところに問題があります。
また、平成14年のカリキュラム実施のとき、過去の大幅削減内容にくわえ、さらに30%削減の議論が持ち上がり、理数系の20を超える学会や団体が、抗議と叛意を訴えましたが、その重大さを認識しない審議会は、これを一蹴した経緯があります。
小学校の図形、文章問題、中学校の図形、証明問題、同理科の計算問題など、昔の20%近くにまで削減された教科書は、こうした教育課程審議会の文系体質の産物であり、急速な抜本的改革がなければ、必ずや20年先、30年先には、大学を卒業しても現在以上に就職が難しくなる。
また、首都圏のハイテクビルはアジア系などの外国籍企業で占められ、トップクラスは外国人という、日本の企業と経済にとっては深刻な状況に陥ることでしょう。
